砂防計画には、水系内の有害な土砂の移動を調節・抑制させ、河川氾濫や土砂流出による被害を防止する水系砂防計画と、谷出口付近に民家等が立地する支川や渓流で発生する土石流災害を防止する土石流対策計画、火山活動による土砂災害を防止する火山砂防計画があります。
砂防計画で対象とする土砂には、渓岸や渓床から生産される土砂と山腹や斜面から生産される土砂があります。その土砂の一部は、山腹や渓床に残り、その残存土砂を差し引いたものが計画流出土砂量と呼ばれます。さらに、河川環境の維持などに必要な土砂を計画許容流砂量、被害をもたらす土砂を計画超過土砂量と区分しています。これらの土砂量は、その発生の誘因となる降雨の大きさ（確率規模とピーク時の雨量）を想定したうえで定めますが、近年の気候変動にともない降雨の大きさを見直す議論が行われています。
砂防計画では、被害をもたらす計画超過土砂を合理的かつ効果的に処理するために、砂防調査から得られた土砂の移動状況とその量を基に、砂防堰堤等の機能を生した土砂の処理方針を策定し、施設の配置位置や砂防堰堤の規模（高さ）、構造などの配置計画までを検討します。また、砂防計画では、保全対象の直上流等に計画基準点を定めて、その下流河川で許容できる土砂量を超えないように計画し氾濫被害等を防止しています。さらに、近年では土砂とともに流出する流木によって被害が拡大している事例が顕著であることから、健全な森林づくりとともに流木対策が推進されています。
（2014年12月26日 初稿）