確率論的津波ハザード評価

日本の沿岸域は、巨大地震によってもたらされた津波の襲来で、幾度も甚大な被害を受けてきました。一方、陸域に遡上しない小さな津波が沿岸域の養殖や漁業などに影響を与えてきました。このため、沿岸域の津波防災計画やリスク評価には、日本周辺海域で発生する可能性のある大小さまざまな規模の地震津波を網羅したハザード評価が必要となります。

津波ハザードを評価する方法としては、決定論的な評価と確率論的な評価があります。決定論的な評価とは、発生頻度などが明確にされている地震により発生する津波のハザードを評価するもので、例えば、2011年東北地方太平洋沖地震津波は、既に観察されているので決定論的な事象になります。一方、確率論的な評価とは、不確定な地震によって発生する津波のハザードを評価するもので、例えば、100年以内に発生するだろう未来の地震津波は観察できないので、確率論的な事象として取り扱うことになります。

このように、100年に1回程度あるいは1000年に1回程度の頻度で発生するかもしれない長期間での平均発生頻度や平均発生間隔などの情報を沿岸での津波のハザードとして評価することを、確率論的津波ハザード評価といいます。この評価から得られるハザード曲線などの情報は、津波ハザードが社会にもたらすリスクや脆弱性などの評価、あるいは土木施設等の計画条件判断のための検討資料としても利用でき、事前の防災計画や対策に資すると期待されます。

(2015年11月18日 初稿)

English

Probabilistic Tsunami Hazard Assessment

定義

特定の地震を対象にした津波ハザード評価による津波高さや到達時間などの情報は、被害推定や被害額想定などのリスク評価に利用されてきました。しかし、海域で発生する可能性のある全ての地震津波を対象にしたリスク評価の必要性が高まり、確率論的津波ハザード評価の検討が重要となってきています。確率論的津波ハザード評価で得られる津波高さと超過確率の関係を使うことで、より適切なリスク評価ができると期待されています。