オープンデータは機械による読み込みに適したデータ形式であり、二次利用が可能なルールの下で公開されている必要があることが条件です。コンピュータが普及している現代では、様々な人が自由にデータを利用するためには、コンピュータが特別なソフトを使わなくてもデータを読み込んだり変更したりする必要があり、また広く二次利用を認めるために、データの二次利用をデータの所有者があらかじめ許可していることを示す必要があるのです。さらに、このように誰でも使うことのできるデータであるため、データをオープンにする際には、個人情報を含まないようにしなければなりません。
オープンデータは、行政、企業、個人いずれもデータの公開を行うことが可能ですが、現在は特に国や自治体が中心となり、公共データのオープン化を推し進めています。行政がオープンデータの普及を進めていくことで、行政の透明性が向上したり、官民協働による公共サービスが進められたり、また企業活動に公共データが使われることで経済が活性化されたり等、様々な効果が期待されています。行政が提供しているオープンデータの利活用事例としては、観光スポットの位置情報のオープンデータを活用して地図上に観光ルートや観光スポットの情報を表示させることができるアプリや、自治体ごとにごみ収集日の一覧のオープンデータをアプリに組み込み簡単にごみ収集の情報を見ることのできるアプリ等があります。
参考文献
・[地方公共団体のオープンデータの推進（総務省HP）]
http://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ictseisaku/ictriyou/opendata
・[オープンデータのビジネス展開に向けて（平成26年3月 経済産省）]
http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/shoujo/it_yugo_forum_data_wg/pdf/h25_02_06_00.pdf
（2023年06月30日 更新）
（2015年11月16日 初稿）